Slide 1: 2015年3月期 決算説明資料
2015年 3月期 決 算 説 明 資 料 トレンダーズ株式会社 東証マザーズ：6069
Slide 2: 目次
目次 ｜ 2015年3月期 トピックス ｜ 2015年3月期 決算概要 - 2015年3月期 概要 - 売上高・売上構成の推移 - 営業利益の増減要因 ｜ 事業状況と今後の展開 - 経営戦略 - トレンダーズの事業内容 - 各事業の状況と今後の展開 - 中期経営計画 11
Slide 3: 2015年3月期 トピックス
2015年3月期 トピックス ■売上高は増加したが利益は減少 新規サービス群の成長が業績を牽引し、売上高は前期比9.8%増と なりましたが、子会社H&BC（※）の利益率が悪化し、経常利益は 前期比10％減となりました。 （※H&BCは平成27年４月30日付で全株式の譲渡が完了しております） ■新規サービス群が堅調 スマートフォン及び動画関連サービス等の新規サービス群が堅調に 推移し、同サービス群の売上高は前期比56％増となりました。 中でも動画関連サービスの売上高は前期比235％増と大きく成長 いたしました。 ■新規メディアをローンチ 国内最大級ストックフォトサービスの株式会社アフロと業務提携
Slide 4: 2015年3月期 決算概要
2015年3月期 決算概要
Slide 5: 2015年3月期 概要
2015年3月期 概要 ■ 2015年3月期は売上高が前期比9.8％増、経常利益が▲10.0％で増収減益 となりました。 2014年3月期 2015年3月期 （前期） 前期比 累計期間実績 累計期間実績 売上高 （百万円） 2,020 1,839 9.8％ 営業利益 （百万円） 141 159 ▲10.7％ 経常利益 （百万円） 143 159 ▲10.0％ 純利益 （百万円） 60 85 ▲28.9% 44
Slide 6: トレンダーズ単体および子会社(H&BC)売上高の推移
トレンダーズ単体および子会社(H&BC)売上高の推移 ■トレンダーズ単体の売上高は前期比5％増の18.0億円となりました。 ＜売上高の前期比較＞ 2,000 220 117 1,500 （ 百 万 円 1,000 ） 1,722 1,801 500 0 2014年3月期 2015年3月期 トレンダーズ H&BC ※H&BCは平成25年11月に連結子会社となりましたため、 前事業年度は平成25年12月～平成26年３月の4ヶ月の業績であります。 55
Slide 7: トレンダーズ単体の売上高および売上構成の推移
トレンダーズ単体の売上高および売上構成の推移 ■新規サービス群（スマートフォン及び動画関連サービス、自社メディア）は 前期比で約1.6倍と売上高を大きく牽引いたしました。中でも動画関連サービス は当該売上が前期比約3.3倍と大きく成長いたしました。 ＜売上構成比の前期比較＞ 2,000 約1.6倍 1,500 （ 百 万 円 1,000 ） 500 0 2014年3月期 2015年3月期 キレナビ 既存サービス群 新規サービス群 ※キレナビは2014年1月末でサイブリッジ社に事業譲渡しております。 66
Slide 8: トレンダーズ単体および子会社(H&BC)営業利益の推移
トレンダーズ単体および子会社(H&BC)営業利益の推移 ■トレンダーズ単体営業利益は前期と比べ19％増の178百万円となりましたが、 子会社H&BCの営業利益は大きく減少し、▲36百万円となりました。 ＜営業利益の前期比較＞ 200 150 （ 100 百 万 149 178 円 ） 50 0 10 -36 -50 2014年3月期 2015年3月期 H&BC トレンダーズ ※H&BCは平成27年４月30日付で全株式の譲渡が完了しております。 77
Slide 9: トレンダーズ単体の営業利益の増減要因
トレンダーズ単体の営業利益の増減要因 ■売上高が増加したことに加え、人件費および販売管理費の伸びを圧縮できたこと により、営業利益は前期比29百万円増となりました。 ＜営業利益増減要因（トレンダーズ単体）＞ 250 79 原価増加 225 200 178 175 ▲32 149 ▲5 ▲12 150 人件費増加 売上高増加 販管費増加 （ 125 百 万 円 100 ） 75 50 25 0 2014年3月期 2015年3月期 営業利益 営業利益 88
Slide 10: Ｈ＆ＢＣの営業利益の増減要因
Ｈ＆ＢＣの営業利益の増減要因 ■返品調整引当金の積立額を大きく超える返品を受けた影響により売上原価率が 悪化し、営業利益は前期比46百万減となりました。 ＜営業利益増減要因（H&BC）＞ 120 102 原価増加 100 80 60 40 （ 人件費増加 百 万 20 円 ▲82 ） 販管費増加 0 売上高増加 10 ▲33 -20 -40 ▲33 ▲36 -60 2014年3月期 2015年3月期 営業利益 営業利益 ※H&BCは平成27年４月30日付で全株式の譲渡が完了しております。 99
Slide 11: 事業状況と今後の展開
事業状況と今後の展開 10 10
Slide 12: 経営戦略<MarTech Company>
経営戦略<MarTech Company> Marketing × Technology 創業以来培ってきたマーケティングノウハウにテクノロジーを融合させ、 新たなマーケティングソリューションとメディアを生み出す 「MarTech Company」へと進化いたします。 11 11
Slide 13: トレンダーズの事業内容
トレンダーズの事業内容 マーケティングPR事業 メディア事業 WEBメディア・ソーシャル 領域特化型の自社メディア メディアを軸とした企業の （バーティカルメディア） マーケティングPR支援 の運営 動画事業 スマートフォン関連事業 動画制作、動画拡散など動 スマートフォンに特化した 画を活用した企業のPR支援 プロモーション支援、アプ とクリエイター育成 リ開発運用 12 12
Slide 14: 各事業の状況と今後の展開
各事業の状況と今後の展開 ① マーケティングＰＲ事業 収益率を重視した事業展開を目指すとともに、顧客企業および協業パートナー企業と の提携を強化し、新サービスを開発いたします。 ② メディア事業 新規メディアとして「ZEKKEI Japan」「Anny magazine」をローンチ。今後も テクノロジーラボ「BLT」を基盤にバーティカルメディアを開発してまいります。 ③ 動画事業 動画クリエイター及び提携メディアとの連携を強化し、さらなる売上の拡大を図り ます。新たに領域特化型の動画プラットフォームも開発予定です。 ④ スマートフォン関連事業 スマートフォンマーケティングに特化した子会社Sma
Slide 15: メディア事業＜ZEKKEI Japan＞
メディア事業＜ZEKKEI Japan＞ 訪日外国人観光客向けメディア「ZEKKEI Japan」では、多言語展開をするFB ページのいいね数が80万を突破。海外ユーザーのさらなる獲得に努めます。 1,000,000 1,000,000 732,054 800,000 512,390 600,000 306,407 400,000 200,000 0 2月 3月 4月 5月（予定） 「ZEKKEI Japan」 ・訪日外国人観光客に日本各地の絶景スポットを紹介す <Facebookページいいね数推移> るインバウンドメディア ・Facebookをはじめ、Instagram、Pinterest、
Slide 16: メディア事業＜Anny＞
メディア事業＜Anny＞ ギフトに特化したキュレーションメディア「Anny magazine」をローンチ。 7月にはギフトマッチングアプリのリリースを予定しています。 「Anny magazine」 ・誕生日、結婚、出産、クリスマス、バレンタイン、母 の日、父の日などのギフトに関する情報に特化したキュ レーションメディア ・アニバーサリーシーンを楽しくするギフトのノウハウ やアイテムに手軽に出会うことが可能に 15 15
Slide 17: スマートフォン関連事業
スマートフォン関連事業 スマートフォンマーケティングに特化した株式会社Smarpriseでは、既存サー ビスの成長に加え「GCN」「SMART GAME」などの新規サービスをゲーム系 企業に向けて拡販してまいります。 既存サービスの成長戦略 新規サービスの成長戦略 既存サービスにおける ゲームディベロッパーに エンゲージメント向上施策 フォーカスしたプロダクト開発 LINE ゲームの スタンプの 実況動画 導入 大幅リニューアル ゲーム アプリ内デジタル プラット インセンティブによる フォーム 利益率向上 メディア 16 16
Slide 18: 中期経営目標
中期経営目標 MarTech Companyとして営業利益10億円を目指します 40 30 （ 億 円 ） 20 10 0 2015年3月期 2018年3月期 H&BC MPR事業 メディア・動画・スマートフォン関連事業 営業利益 17 17
Slide 19: 本資料は、業績に関する情報提供を目的としたものであり、当社が発 行する有価証券の投資を勧誘することを目的に作成したものではあり ません。 また、本資料に掲載された情報や見通しは、資料作成時点において入 手可能な情報を基にしております。…
本資料は、業績に関する情報提供を目的としたものであり、当社が発 行する有価証券の投資を勧誘することを目的に作成したものではあり ません。 また、本資料に掲載された情報や見通しは、資料作成時点において入 手可能な情報を基にしております。 本資料の内容には当社の判断が含まれており、情報の正確性を保証す るものではなく、今後様々な要因により実際の業績や結果と異なるこ とがあります。 18 18