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Tis — Investor Presentation (May 2018)

25 slides from Tis's investor presentation, May 10, 2018

  1. Slide 1: TISインテックグループ 中期経営計画(2018-2020)

    TISインテックグループ 中期経営計画(2018-2020) 2018.5.10 Copyright © 2018 TIS Inc. All rights reserved.

  2. Slide 2: グループビジョン2026

    グループビジョン2026 2016年7⽉の事業持株会社体制への移⾏を機に、グループ役職員⼀同が⼒を結集して企業価 値をさらに⾼めていくため、将来を⾒据えた新たなグループビジョンを策定(2017年5⽉発表)。 2026年の企業像 「Create Exciting Future」 先進技術・ノウハウを駆使しビジネスの⾰新と市場創造を実現する グローバルで⽬指すポジション 戦略ドメイン 業界トップクラスの企業から、常に戦略パートナーとして頼りにされ ストラテジックパートナーシップビジネス(SPB): る魅⼒的な存在となっている 収益基盤と技術・ノウハウ基盤を両⽴ 既成業界・市場の変⾰に常にチャ

  3. Slide 3: 中期経営計画(2018-2020)の位置づけ

    中期経営計画(2018-2020)の位置づけ 中期経営計画(2018-2020)では、グループビジョン2026の達成に向けた⼟台構築のため、ス ピード感ある構造転換を実施。戦略ドメインの拡充を推進。 中期経営計画 2016年 2026年 (2018-2020) 戦略ドメイン への進化 2018年3⽉期 2021年3⽉期 戦略ドメイン ⽐率 (売上⾼ベース) 35% 50% 70%以上 Copyright © 2018 TIS Inc. All rights reserved. 3

  4. Slide 4: 前中期経営計画の振返り

    前中期経営計画の振返り (単位:億円) 計数計画は、全項⽬において計画を過達。基本コンセプトに基づく施策も多くが進展。⼀部に課題 はあるものの、全体としてはグループの成⻑を実現。 計数計画 基本コンセプト (2018年3⽉期) 売上⾼ 営業利益 ■利益重視 4,056 327 ・業績拡⼤に合わせ、収益性も着実に向上。 300 ・不採算案件の抑制も進むが、低⽔準でのコ 4,000 ントロール継続が課題。 7.5% 8.1% ■ITブレイン ・「顧客要望に応じた任務解決型」に加え、 「付加価値創造型」の伸⻑がグループ全体 計画 実績 計画 実績 の売上規模の拡⼤を牽引。 親会社株主に帰属する ・「

  5. Slide 5: 前中期経営計画の達成状況:「ITブレイン」

    前中期経営計画の達成状況:「ITブレイン」 (実績)+206億円 (実績)+62億円 中計 中計 想定 想定 付加価値創造型  カード系、公共系の⼤型案件獲得  エネルギー事業規模拡⼤ マーケット拡⼤型  得意分野の強化 - 決済(PAYCIERGE)、IoT(CareQube)等  外部連携による強み拡⼤ - CVC設⽴、CIL等へ出資 中計  M&AによるASEANビジネス拡⼤ - PromptNowの連結⼦会社化等 想定 (実績)+287億円 Copyright © 2018 TIS Inc. All rights reserved. 5

  6. Slide 6: 前中期経営計画の達成状況:「ポートフォリオ経営」

    前中期経営計画の達成状況:「ポートフォリオ経営」 主な取組みの成果  グループガバナンス強化のため事業持株会社化を実施 グループ事業の TIS⇔インテック間の事業移管(国保、電⼒・ガス事業)を実施 全体最適推進 国内外のBPO事業についてアグレックスへの集約推進 グループ共通システム拡⼤は、効果の⾼い部分のシステムの集約を優先 グループ共通機能 東京、⼤阪、名古屋のオフィス⼀体化 の統合・集約 CMSのグループ全⾯展開実現、グループ全体の資⾦効率を向上 政策保有株式、データセンターの⾒直しを実施し、資産効率を向上 IFRS導⼊検討プロジェクトを推進 新マネジメント体制に合わせ

  7. Slide 7: 外部環境の認識及び今後の主な課題

    外部環境の認識及び今後の主な課題 マクロ <国内>⼈⼝減少、少⼦⾼齢化、労働⼈⼝減少、 経済低成⻑、働き⽅の多様化 等 環境 <海外>新興国の成⻑、グローバル化、ボーダーレス化 等 外部環境 IT業界 業界の垣根の消滅、ネットワーク化の加速、労働集約型システム受託開発の利益率低下、多重下請 (含むBPO) け構造の変化、⽣き残りをかけた合従連衡による寡占化、海外企業による国内マーケットの席巻 等 顧客 業界概念の変容、ビジネスの前提としてITを活⽤、⽇本企業の海外進出加速、システム内製化の進 動向 展、少⼦⾼齢化に伴う⼈材不⾜によるアウトソース領域拡⼤ 技術 労働集約型産業でのAI活⽤、IoT

  8. Slide 8: 中期経営計画(2018-2020)の概要 Transformation to 2020

    中期経営計画(2018-2020)の概要 Transformation to 2020 〜グループ⼀体となり構造転換を実現し、社会の課題解決をリードする企業へ〜 Copyright © 2018 TIS Inc. All rights reserved. 8

  9. Slide 9: 基本方針・重要な経営指標

    基本⽅針・重要な経営指標 <基本⽅針> <重要な経営指標> (2021年3⽉期) 持続的な 社員の 利益成⻑ ⾃⼰実現重視 戦略ドメイン⽐率 50% ・事業を通じて社会課題を解決すること ・社員が働きがいを実感できる環境、⾵ で、社会とともにサステナブルな企業へ ⼟、制度作り 中⻑期的に利益を⽣み出す体質確⽴ ・構造転換を⽀える⼈財ポートフォリオを 営業利益 ・本社機能の⾼度化・効率化によりコス 構築し、グループでの最適配置 ト削減 430億円 継続的なスピードある構造転換 コア事業への 先⾏投資型 グローバル事業 営業利益率 集中 への転換 の拡⼤ 10% ・成⻑エンジン伸⻑のための積極 投

  10. Slide 10: ROEのさらなる向上に向けて

    ROEのさらなる向上に向けて 成⻑投資の推進・財務健全性の確保・株主還元の強化のバランスのもと、資本構成の適正化を推 進し、資本効率性の向上を⽬指す。 成⻑投資の推進 先⾏投資やM&A等、成⻑投資を積極化。3年間で最⼤800億円の投 成⻑投資 資実⾏を想定。構造転換推進により、戦略ドメイン⽐率50%・営業利益 推進 率10%を⽬指す。 財務健全性の確保 格付「A格」の維持を念頭に、⾃⼰資本⽐率は50%以上を確保、D/Eレ シオは0.5倍程度まで許容。 財務健全性 株主還元 株主還元の強化 確保 強化 総還元性向の⽬安を35%から40%に引き上げた上で、安定的な配当成 ⻑を通じて配当性向は

  11. Slide 11: 構造転換戦略

    構造転換戦略 戦略ドメインの拡⼤を通じた持続的な成⻑のため、価値観・制度等を含めた構造転換を推進。 現在 ⽬指す姿 価値観・スタイル 計画重視 スピード・柔軟性 視点 対顧客視点 対社会課題視点 アプローチ 任務遂⾏型 仮説提案型 制度 標準化 事業特性に応じた設計 事業構造 労働集約型 知識集約型 収益スキーム ⼈⽉単価 構造転換 多様な課⾦体系 2018年3⽉期実績 2021年3⽉期計画 戦略ドメイン売上⾼ 1,420億円 2,150億円 戦略ドメイン⽐率 35% 50% Copyright © 2018 TIS Inc. All rights reserved. 11

  12. Slide 12: 構造転換戦略:目指す姿・推進施策

    構造転換戦略:⽬指す姿・推進施策(創出・転換・拡⼤)のイメージ ①ストラテジックパートナーシップビジネス(SPB) ③ビジネスファンクションサービス(BFS) 業界トップクラスの顧客に対して、業界に関する先⾒性と他社が追随できな 当社グループに蓄積した業界・業務に関する知⾒を組み合わせ、先進技術 いビジネス・知⾒を武器として、事業戦略を共に検討・推進し、ビジネスの根 を活⽤することにより、顧客バリューチェーンのビジネス機能群を、先回りして 幹を担う サービスとして提供する。 (⽬指す姿) (⽬指す姿) パートナーシップを強化し、事業戦略の検討と事業課題 IOSに業務サービスを付加し、⾃動化等に

  13. Slide 13: 構造転換戦略:サービス型ビジネスの推進

    構造転換戦略:サービス型ビジネスの推進 (単位:億円) IOSの中核であるサービス型ビジネスを成⻑エンジンとし、培ってきた強みの発展、投資の積極的な 実施、オープンイノベーションの活性化等を通じて、グローバルでの事業成⻑を強⼒に推進。 サービス型ビジネスの計数計画 売上⾼ 営業利益 1,200 130.0 1,006 (計画) (計画) 81.3 10.8% 8.1% 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 重点テーマ Payment あらゆる決済⼿段への多様化への対応、個⼈と企業を繋ぐ役割を担う 業界プラットフォーム ノウハウのサービス化、他成⻑エンジンとの融

  14. Slide 14: 決済事業戦略 PAYCIERGE2.0

    決済事業戦略 デジタルバンキングプラットフォーム構想 PAYCIERGE2.0 〜API連携で銀⾏をより⾝近な存在へ〜 ① トークンサービスをベースとしたウォレットサービスを展開 IoT決済へ! 安⼼・安全・便利なサービスを提供 ② マルチ決済ゲートウェイをベースとしたQR決済サー 外国⼈の国内 ビス等を展開(海外ブランド・国内XXXPayと接続) 決済が便利に! キャッシュレス社会の実現 ③ デビット/プリペイドサービスに続き、クレジットSaaS型 APIベース! サービスを企画 (サービス共同利⽤型で事業展開を予定) お店・ ユーザー レガシーサービス PAYCIERGEサービス 接続先

  15. Slide 15: グローバル戦略

    グローバル戦略 ASEANトップクラスのIT企業連合体の組成を⽬指し、事業領域拡⼤・戦略的投資を推進。 ステップ1:中国展開 ステップ2:タイ・シンガポール・ベトナムの三極展開 決済・銀⾏・ERPを重点事業領域とし、拠点間連携を強化 ステップ3:資本・業務提携を通じてASEAN諸国で 欧⽶・中国・ASEANの有望な商材、最先端技術を投下 グローバル事業を拡⼤・⾯展開を加速 戦略的投資を積極的に推進し、ポートフォリオを拡⼤ + 有望な商材・最先端技術の獲得・投下 グローバル⼈材の育成・拡充を推進 <中国・ASEANにおける展開拠点> <近年の主なM&A・出資実績> PT Anabatic

  16. Slide 16: 経営高度化・効率化戦略

    経営⾼度化・効率化戦略 ■コーポレートガバナンスの強化 独⽴社外取締役⽐率 ・独⽴社外取締役⽐率の向上 1/3(9名中3名) :取締役総数9名のうち独⽴社外取締役3名体制へ(2018/6/26予定) 初の⼥性役員選任 ・取締役会のダイバーシティ推進 (独⽴社外取締役) :初の⼥性役員(独⽴社外取締役)を選任(2018/6/26予定) ・取締役の選任・報酬等の決定プロセスの客観性及び透明性確保 指名委員会 :「指名委員会」・「報酬委員会」の導⼊(委員の過半数は独⽴社外役員) 報酬委員会 ■本社機能の⾼度化・効率化推進 本社系機能⾼度化 ・TIS・インテックによる「本社系機能⾼度化プロジェクト“G

  17. Slide 17: 投資戦略

    投資戦略 先⾏投資やM&A等、構造転換推進のための成⻑投資を積極化。最⼤800億円を想定。 投資⽅針 主な投資の⽬的(想定) 新サービス創出のためのソフトウェア投資 ⾃社サービス開発への投下 (170億円) 事業利益の内、⼀定割合を投資に回し、継続的な競争⼒強化 構造転換を促進するための⼈財投資 戦略ドメイン・先端技術分野への転換を実現する⼈財育成 (80億円) グループ全体の最適⼈財配置に資する⼈財ポートフォリオ構築 先端技術獲得のための研究開発投資 時代を先回りした、先端技術の研究 (50億円) オープンイノベーションの活性化 戦略ドメイン伸⻑のための投資 ノウハウ獲得やサー

  18. Slide 18: 株主還元の基本方針等

    株主還元の基本⽅針等 (単位:億円) ・総還元性向の⽬安を35%から40%に引き上げ。配当性向は安定的な配当成⻑を通じて2021 年3⽉期に30%を⽬指す。 ・保有する⾃⼰株式は原則として発⾏済株式総数の5%程度を上限とし、超過分は消却。 総還元性向 配当性向 40% 40.1% 35.3% 総還元性向(⽬安) 35% 40% 31.9% 30.5% 30% (35%から引上げ) 22.7% 配当性向(⽬安) 21.9% 116.0 19.0% 30% 16.6% 93.5 29.0 (2021年3⽉期) 62.8 42.1 51.9 ⾃⼰株式保有 44.7 20.9 28.5 87.0 5%

  19. Slide 19: 人財戦略

    ⼈財戦略 グループ成⻑の⼤きな源泉として、社員の⾃⼰実現を重視。働きがい向上と⼈財マネジメント強化 により、多様な⼈財が活躍できる仕組み・⾵⼟の構築を推進。 ⾃⼰実現サイクルの グループの変⾰を牽引する グループ⼈財の最適配置を 循環による働きがい向上 モデル⼈財の重点的な育成 実現する仕組み・制度の整備 構造転換を牽引する⼈財像 なりたい姿を 戦略ドメインを牽引する 描き アカウントマネージャー、サービスマネージャー ⼈財情報 事業戦略を顧客とともに策定する の可視化 更なる 宣⾔ ⾃⼰実現 コンサルティング⼈財 意欲向上 ・共有 業界知⾒・業務ノウハウを商品化できる サイクル サービ

  20. Slide 20: 計数計画

    計数計画 (単位:億円) 売上⾼ 営業利益 4,300 430 4,056 (計画) (計画) 327 10.0% 8.1% 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 親会社株主に帰属する当期純利益 ROE 290 12.0% (計画) 9.9% (計画) 206 6.7% 5.1% 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 Copyright © 2018 TIS Inc. All rights reserved. 20

  21. Slide 21: 構造転換の推進に向けた開示セグメント変更

    構造転換の推進に向けた開⽰セグメント変更 構造転換の推進に向け、当社マネジメント体制を変更し、「サービス事業統括本部」と「インダスト リー事業統括本部」に組織改正。これに伴い、マネジメントアプローチの観点から開⽰セグメントを 2019年3⽉期より変更。なお、運⽤等に関わる受注情報の開⽰も開始。 <セグメント変更の主なポイント>  「サービスIT」を事業単位とし、成⻑エンジンであるサービス型ビジネスへの構造転換を推進。  「BPO」を事業単位とし、業務ノウハウと先端技術活⽤を組み合わせたBPO⾼度化により事業推進。  データセンター事業は、当社グループの幅広い事業を⽀えるIT基盤と位置付け

  22. Slide 22: 売上高・営業利益の増減計画イメージ(主要セグメント①)

    中期経営計画(2018-2020) 売上⾼・営業利益の増減計画イメージ(主要セグメント①) (単位:億円) サービスIT BPO 売上⾼ 営業利益 売上⾼ 営業利益 1,200 430 30 130 (計画) 382 (計画) (計画) 1,006 (計画) 81 10.8% 16 8.1% 7.0% 4.3% 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 事業成⻑戦略・注⼒ポイント 事業成⻑戦略・注⼒ポイント  成⻑エンジンへの経営資源の重点配分と先端技  BPO集約効果と事業構造改⾰による

  23. Slide 23: 売上高・営業利益の増減計画イメージ(主要セグメント②)

    中期経営計画(2018-2020) 売上⾼・営業利益の増減計画イメージ(主要セグメント②) (単位:億円) ⾦融IT 産業IT 1,850 145 1,066 1,000 120 1,764 113 (計画) (計画) (計画) (計画) 115 12.0% 10.6% 7.8% 6.5% 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 2018年3⽉期 2021年3⽉期 事業成⻑戦略・注⼒ポイント 事業成⻑戦略・注⼒ポイント カード、銀⾏、保険の幅広い顧客とのパートナーシッ 産業・公共分野の幅広い顧客とのパートナーシップ プ強化

  24. Slide 24: さらなる企業価値向上を目指して

    さらなる企業価値向上を⽬指して ●2016年7⽉ 事業持株会社体制へ移⾏ ●2017年5⽉ グループビジョン2026策定・公表 ●2008年4⽉ グループ設⽴ ●2018年4⽉ 新中期経営計画スタート グループ ビジョン 中期経営計画 中期経営計画 中期経営計画 中期経営計画 設⽴期 (2009〜2011) (2012〜2014) (2015〜2017)(2018〜2020) 2026 尖った事業・強みが 各社の⾃律性を重視した グループの全体最適を掲げ グループ経営 ⼀体感を醸成 組み合わさり、 構造転換 ⼀つの形を成すような 「ポートフォリオ経営」を ROE ⽬指す 12.0% 営業利益率

  25. Slide 25: ロゴマークに込めた思い・ブランドメッセージ・ご注意事項

    <ロゴマークに込めた思い> 新たなる挑戦の場を表現する「オーシャンブルー」と、堅実さと確かな技術の裏付けを表現する「インテリジェントグレー」の2⾊で表現される ロゴマークには、私たちのコアコンピタンスである『IT』2⽂字を包含しています。グループ各社が異なるエキスパートであり、その集合体としての TISインテックグループの⼀体感、そして未来へ向かって進み続ける躍動感を表現しています。 <ブランドメッセージ 「Go Beyond」> 現状に満⾜せず、常に新たなチャレンジを求めて「その先に向かって」歩み続ける。クライアントの課題をクリアするだけでは満⾜せず、クライ アントのさらにその先にあるお客様

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