Base Food Inc. · TSE:2936
Base Food — Q2 FY2024 Earnings Presentation
29 slides from Base Food's earnings presentation, 2023
Slide 1: 2024年2月期 第2四半期 決算説明資料
©) BASE FOOD 202455 2A HA 55 200-F BSAA
Slide 2: ミッション
ミッション 主⾷をイノベーションし、 健康をあたりまえに。 かんたんで、おいしくて、からだにいい。すべてをあきらめない未来の主⾷。 主⾷にバランス良く栄養素が含まれていれば、だれもが健康でいられる。 “⼈⽣を楽しみ尽くす”⽬的のために、“かんたん‧おいしい‧からだにいい”はすべて必要な⼿段。 だからこそ、私たちはこの３つのトレードオフをなくし、 「健康があたりまえ」の世界を実現します。 2
Slide 3: Executive Summary
Executive Summary 2Qの結果 ● 継続的に⾼い売上成⻑率を実現し、着実に営業利益率の改善も達成した。 ● 新商品リリースに加え、1Q後半の商品値上げによる効果も相まって、売上⾼は43.7億円 （YoY +80.4%）に着地した。 ● 売上総利益率は、商品値上げ効果により改善し、51.6%（QoQ+240bps(2)）に着地した。 ● 1Qで定期注⽂の新規獲得が想定以上に獲得できた結果、2Qは戦略的に広告宣伝費を調整 した。その他販管費も計画通り効率化した結果、営業利益は2.5億（営業利益率5.8%）と 黒字で着地した。 通期の業績予想 ● 上期の好調な実績を踏まえ、通期予想は
Slide 4: 2024年2月期 2Qの結果
2024年2⽉期 2Qの結果 4
Slide 5: 決算ハイライト
決算ハイライト 売上は⾃社EC、リテールチャネルともに⼤きく拡⼤し、前年同期⽐+80.4%と⾼い売上成⻑を継続した。売上総利益率は、卸構成⽐の増加により 前年同期⽐では⼀⾒悪化してみえるものの、1Q後半の商品値上げにより計画通り改善した。営業利益は、広告宣伝費を中⼼に販管費を⼀層効率化 したこと等により黒字で着地した。売上‧営業利益どちらも期初予想は⼤きく上回って推移しており順調に進⾏している。 前年同期(2023/2期2Q) 2024/2期2Q 前年同期⽐ +80.4％ 24.2億円 43.7億円 ⾃社EC +65.5% ‧新商品‧リニューアル商品販売によって、既存 ⾃社EC 15.6億円
Slide 6: 売上高ハイライト
売上⾼ハイライト 新商品リリースに加え、1Q後半の商品値上げ効果も相まって、⾃社EC∕リテールチャネル共に⼤きく成⻑した。3Q以降もこの勢いを継続させ、 修正後通期予想171.0億（YoY +73.5%成⻑）の達成に向け進捗している。 前年同期⽐+80.4％の成⻑ 億円 6
Slide 7: チャネル別売上高（自社EC・他社EC）
チャネル別売上⾼（⾃社EC‧他社EC） 1Qで想定以上に新規獲得が進んだ結果、2Qは戦略的に広告費を調整しながら新規定期注⽂者を獲得した。並⾏して、1Q後半に実施した商品値上 げ、及び新商品のクロスセルが奏功した結果、平均購買単価が上昇し、⾃社EC売上⾼は継続して成⻑した。商品値上げで⼀時的に悪化した解約率 も5⽉をピークとし、毎⽉徐々に改善している。他社ECは想定通りの売上で着地した。 自社ECの定期注文者の増加(1) チャネル別EC売上高 百万円 解約率は、1Q後半の商品値上げ直後に 20.4 (3) ⼀時的に悪化したが、2QはMoMで改善した。 顧客⽉間 今後も改善トレンドが続く⾒込み。
Slide 8: チャネル別売上高（リテールチャネル）
チャネル別売上⾼（リテールチャネル） 2Qはドラッグストアを中⼼に配荷店舗数が49,252店舗に拡⼤（前年同期⽐+175.5%）した。⼤⼿コンビニチェーン各社への新商品導⼊、価格改定 により、店舗当たり売上⾼も順調に増加している。 展開店舗数(1)の急拡大 展開店舗数の拡大余地 店舗数 49,252店 1店舗当たり ⽇本のコンビニ ⽇本のドラッグ ⽇本のスーパー の⽉間売上⾼ (2) 総店舗数 ストア 総店舗数 マーケット 総店舗数 Z42 24/2期1Q 約 8,800円 55,810 店 (3) 22,621 店 (4) 23,028 店 (5) 24/2期2Q 約 9,500円 計約10
Slide 9: 利益ハイライト
利益ハイライト 売上総利益率は、卸構成⽐増加による影響が継続した⼀⽅、1Q後半で実施した商品値上げの効果が完全に反映されたことにより改善した。下半期 は原材料費削減を予定しており、期末にかけて更なる改善を⾒込む。 営業利益率は、広告宣伝費を中⼼とした販管費の効率化が進んだことで、期初予想を⼤きく上回り、2.5億円の黒字着地を達成した。 商品値上げにより改善 黒字化達成 9
Slide 10: 業績変動要因（前四半期比）
業績変動要因（前四半期⽐） (1) 売上原価率は、1Q後半で実施した商品値上げの効果が完全に反映されたことにより改善した。広告宣伝費に関しては、1Qで⾃社EC定期注⽂者の 新規獲得が想定以上に順調であったこと、卸の売上構成⽐が増加していることを踏まえて、戦略的に調整した結果、1Qより少額で着地した。その 他、販管費も順調に効率化を推し進め、営業利益は2.5億円で着地した。 2024/2期 1Q 2024/2期 2Q 変動要因 売上高 37.3億円 43.7億円 ‧新商品及び値上げにより、⽉間平均購買単価が上昇した 売上原価 / 売上原価率 18.9億円 50.8% 21.1億円 48.4% ‧
Slide 11: 2024年2月期 通期業績予想
2024572 FA BAO Stare
Slide 12: 通期業績予想
通期業績予想 上半期の好調な業績結果を踏まえ、売上⾼‧営業利益ともに業績予想を修正した。売上総利益率は1Q後半で実施した商品値上げによって改善した が、卸売上構成⽐の増加を踏まえ、通期予想を更新した。上半期で営業利益が計画対⽐で上振れた分、下半期は研究開発費や⼈材など、今後の更 なる成⻑に資する投資を⼀層強化する。 24/2期 期初予想 24/2期 修正予想 171.0億円 売上⾼ 160.8億円 増加要因 ‧⾃社EC及びリテールチャネルの伸⻑ 88.9億円 87.2億円 51.0% 売上総利益 / 売上総利益率 55.3% 率の減少要因 ‧卸の売上構成⽐の増加 販売管理費 / 販売管理費率
Slide 13: 売上成長ハイライト
売上成⻑ハイライト 上半期の好調な結果を踏まえて、通期業績予想は160.8億円から171.0億円（YoY+73.5%、創業以来CAGR(1)+179.2%）へと⼤きく上振れる⾒込み。 億円 171.0 修正後予想 創業以来CAGR(1) +179.2％の成⻑⾒込 160.8 前期⽐+73.5％ 期初予想 の成⻑⾒込 前期⽐+77.8％ 81.1 2Q時点 注 1. 18/2期から24/2期(修正後予想)のCAGR 13
Slide 14: 売上成長の取り組み進捗
売上成⻑の取り組み進捗 1Q後半で実施した商品値上げ効果による単価向上に加え、新商品、商品リニューアルがドライバーとなり各チャネルで順調に進捗している。 今後も引き続き、新商品、商品リニューアルを予定しており、⾼い売上成⻑が継続する⾒込み。 24/2期 期初予想 24/2期 修正予想 施策の進捗 売上⾼ 100億円 売上⾼ 103億円 ‧新商品、商品リニューアルの効果で、値上げで悪化した解約率は 顧客⼈数(⽉間平均) (1) 約22.0万⼈ 顧客⼈数(⽉間平均) (1) 約22.8万⼈ 改善傾向にある。また、解約したユーザーが再び定期注⽂に復帰す ⾃社EC るなど、顧客⼈数は順調に推移している
Slide 15: 利益率改善の取り組み進捗①
利益率改善の取り組み進捗① 卸売上構成⽐の増加を踏まえ、売上総利益率は期初予想より下振れるものの、販管費の効率化をさらに強化しており、営業利益率は期初予想 の-5.0%から⼤幅に改善し、-2.5%で着地予定。下半期は、上半期で営業利益が計画対⽐で上振れた分、研究開発費や⼈材など、今後の更なる成⻑ に資する投資を⼀層強化する。 営業利益 22/2期 23/2期 24/2期 25/2期 売上原価 荷造運賃費 決済⼿数料 広告宣伝費 研究開発費(1) ⼈件費 その他 営業損益 期初予想 -5.0％ ↓ -8.2％ -9.9％ 修正予想 -2.5% 営業損失 着地⾒込みを-2.5%とし 25年2⽉期で
Slide 16: 利益率改善の取り組み進捗②
利益率改善の取り組み進捗② 卸売上構成⽐の増加を踏まえ、売上原価率の増加と広告宣伝‧販売促進費率の減少を反映させ、通期予想を更新。売上原価率は、下半期に原材料 費削減を予定しており、通期では49.0％での着地を⾒込む。広告宣伝‧販売促進費率は、新商品‧商品リニューアルの効果により、新規獲得が効 率化できており、期初予想よりも低く抑えられる⾒込み。他の販管費に関しても概ね計画通り進⾏しており、通期営業利益率は-2.5%と⾒込む。 24/2期 期初予想 売上⽐ 24/2期 修正予想 売上⽐ 施策の進捗 ‧2Qの実績は48.4％。卸売上構成⽐の増加を踏まえ、期初予想の⽔準には 売上原価率 44.7
Slide 17: （参考）自社ECと卸の比較
（参考）⾃社ECと卸の⽐較 「⾃社EC」の原価率は概ね30%台後半で推移しており、⾼い粗利率が実現できる⼀⽅、⾃社でユーザーを集客し、商品を配送するため、販管費が 相対的に⾼くなる。他⽅、「卸」は原価率が⾼いものの、販管費が極めて⼩さいため、⾼い営業利益率が実現できる。 チャネル別の費用構造比較(1) チャネル別の原価率推移 直近は卸売上構成⽐が増加したことにより原価率が⼀⾒悪化しているように ⾒えるが、配合⾒直しによる原材料削減、及び製造⼯程の効率化によって、 卸及び⾃社ECともに改善傾向にある。 (3) (3) 卸向けの荷造りプロセスを⼀部 内製することで、加⼯賃削減予定 荷造りプロセス
Slide 18: R&Dロードマップ
R&Dロードマップ R&Dチームは正社員の40%以上を占め、「新商品開発」「商品のおいしさの向上」「原価低減」を並⾏して迅速に進⾏させる体制を構築している。 新商品開発及び味の改善により、解約率を更に低下させるとともに、顧客層の拡⼤‧解約者の復帰等の顧客数の増加、クロスセルによる単価上昇な ど売上に⼤きく寄与する。秋から初冬にかけて4-5種類の新商品と複数の商品リニューアルを予定している。 23/2期 24/2期 ✔対象顧客の拡⼤、継続率向上、復帰率の向上 インパクト BASE FOOD Deliを ‧既に2商品をリリース済み 売上 ラインナップの拡⼤ リリース ‧秋から冬にかけて4-5種類の
Slide 19: New Topics
今後の成⻑や⼤きな市場における海外展開 BASE BREADの展開地域の拡⼤、商品ラインナップの拡充等、アップサイドにも期待⼤ New Topics 市場規模（2021） • ⾹港は引き続き好調。2Qは毎⽉ 平均2.3万袋のペースで推移し、 China 6.9万袋を販売した。 • 販売スピードは加速し、7⽉には HKTV mallで累計10万袋の販売を 達成後、1ヶ⽉後には累計15万袋 を達成した。物流コストの効率化 6,600億円 Japan も推し進め、収益構造の改善も並 27,400億円 ⾏して進⾏中。 • 1Q末に中国本⼟での販売も開始 200億円 US 済み。マーケティングを強化し、
Slide 20: Appendix
Appendix 20
Slide 21: 商品ラインナップ
商品ラインナップ 新たな市場を開拓する、豊富で⾼品質な完全栄養⾷(1)ラインナップを展開。R&D体制の強化による新商品の投⼊‧リニューアルの質と頻度の向上 を実現し、⾷感などの基礎技術を改良させることで単体商品だけでなく商品ポートフォリオを横断的に改善していく。 1Qと2Qそれぞれで新商品を1種ずつリリースを実施し、成⻑に寄与している。 BASE BREAD BASE PASTA BASE Cookies BASE FOOD Deli 2019年3⽉発売 (3) 2017年2⽉発売 (3) 2021年6⽉発売 (3) 2023年2⽉発売(3) プレーン‧チョコレート‧ フェットチーネ‧ ココア
Slide 22: BASE BREADの一食当たりの栄養素
完全栄養(1)の主⾷ BASE BREADの一食当たりの栄養素 (2) 植物性の自然食材を主に使用 (3) % 1⾷当たりに必要な栄養素量に対する相対値 100% ⼩⻨全粒粉 ⼤⾖ ⽶ぬか 0% ライ⻨全粒粉 チアシード 昆布 主食・主菜・副菜を組み合わせた食事以上のバランスを手軽に実現するBASE BREAD (4) ✔ 低脂質 ▲ 低糖質 100%未満の栄養素 ✔ 低脂質 ✔ 低糖質 ▲ 低塩分 ▲ 栄養豊富 ✔ 低塩分 ✔ 栄養豊富 主⾷‧主菜‧副菜を 組み合わせた⾷事 (5) （“バランスが良い”とされる⾷事の⼀例） BASE BREAD (1) 注 1. 1⾷（BASE PASTAは
Slide 23: ビジネスモデル概要
ビジネスモデル概要 ①タイムリーな顧客情報‧フィードバック分析、②アジャイルな⾃社研究開発体制、③ミックス粉と商品を異なる取引先で製造することによりレシ ピの秘匿性を保ちながら量産体制を確⽴、④EC‧リテールチャネルを活⽤した販売‧マーケティング体制。 ③信頼のできる提携OEMと ミックス粉製造を分離し ⾃社で実施 他社リソースで実施 ①タイムリーな顧客情報‧ ②アジャイルな フィードバック分析 ⾃社研究開発体制 秘匿性を確保する⽣産体制 ④EC‧リテールチャネルを活⽤した販売‧マーケティング体制 R&D 新商品の着想 試作品 量産化 配送 マーケティング‧ チームに 商品の改良 の製造 各チ
Slide 24: 社会課題
社会課題 とは 完全栄養(1) (2)の主⾷を開発‧販売し、社会課題解決に取り組む、 フードテック企業 健康寿命の延長 “食”に掛ける時間の減少 栄養バランスの改善 社会保障給付費 (3)増加 共働き世帯数 (4)(5)の増加 健康寿命を延ばすことで、 社会保障給付費を削減する必要あり 1980年 2000年 2020年 調理に手間をかけない人(6)の増加 1980年 2000年 2020年 注 1. １⾷（BASE PASTAは１袋、BASE BREADは２袋、BASE Cookiesは４袋、BASE FOOD Deliは１袋）で、栄養素等表⽰基準値に基づき、他の⾷事で過剰摂取が懸念される脂
Slide 25: サステナビリティ
サステナビリティ SDGs／ESG(温室効果ガス削減) (1)への貢献 ベースフードは、廃棄の多い⼩⻨ふすまや⽶糠、および、⾖類などの植物性タンパク質を主⾷に美味しく含めるテクノロジーを構築しており、温 室効果ガス削減余地のトップ５にいずれもある、フードロスの削減（Reduced Food Waste）と植物性中⼼の⾷⽣活（Plant-Rich Diets）に、 ソーシャルインパクトの⼤きい形で貢献し得る。 Gigatons CO2 Equivalent Reduced / Sequestered Top 5 Solutions (2020‒2050) Reduced Food Waste 9
Slide 26: 市場規模
市場規模 ⼈々の⽣活に必須である主⾷市場にて、注⽬の⾼い“栄養‧健康”というコンテンツにアドレスしている。 また、BASEFOOD Deliシリーズのリリースにより、中⾷市場へと参⼊する 国内ターゲット市場総額 6 2,600億円 約 兆 ⽇本の想定 健康志向⼈⼝割合 11,300億円 13% 麺 約 コアターゲット 約 パン 約 15,800億円 市場規模 従来品よりもプレミアム価格 8,100億円 ではありながら健康的な商品を パスタ 約 800億円 購⼊する⼈の割合 約計 Savory(スナック類) 約 10,500億円 お茶飲料市場における トクホ系お茶飲料シェア(1) ≒ 中⾷ 約
Slide 27: Why BASE FOOD?
Why BASE FOOD? バランスの良い⾷事を⼿軽に経済的に摂取するニーズは⾼く、BASE FOODは需要を的確に捕捉している 日本人の健康・手軽さへの需要は高い (1) BASE FOODが選ばれ続ける理由 回答者：459⼈（複数回答可）、回答数=1059(2) 8% 14% 33% 17% 24% 注 1. ⽇本政策⾦融公庫「消費者動向調査（令和4年7⽉）」P3より。（全国の20歳代〜70歳代の男⼥各1,000⼈を対象。 「現在の⾷に関する志向について特に強いものをお選びください」という質問に対し、上位2つまで複数回答可） 2. 2022年9⽉21⽇時点の定期購⼊者459⼈が対象。質問
Slide 28: 商品購入者①
商品購⼊者① 働き盛りの年代層を中心に人気を博す (1) ダイエット・健康目的の購入が75%超 (1) 男性 33.6% ⼥性 62.8% （無回答‧不明 3.5% ） 0.4% 2.0% 2.8% 3.3% ダイエット‧ 健康⽬的 20〜40代 （%） （%） 注 1. 2020年7⽉から2023年8⽉に実施した購⼊アンケート対象者 135,184⼈の回答 28
Slide 29: 商品購入者②
商品購⼊者② 忙しい毎⽇を過ごしているが健康的な⾷⽣活を志向する顧客を中⼼に幅広い層へアクセスしている 典型的なユーザー (1) Profile 名前 ： Aさん 年代 ： 20代女性 名前 ：Bさん 年代 ： 30～40代女性 名前 ：Cさん 年代 ： 40代男性 職業 ： 会社員 目的 ： ダイエット/筋トレ 職業 ：会社員 目的 ： 筋トレ/お子さんの食事 職業 ：会社員 目的 ： メタボ対策 1⽇の流れ 朝7時に起床。朝イチでジムに⾏き、準備をして出勤。 9時〜15時までは仕事か家事。息⼦さんが15時帰宅、おやつとして気分で 朝7時からITデスクワーク、19〜20時まで仕事。現在はコロナ