Slide 1: 2027年5月期 第1四半期 決算説明会
株式会社インターアクション 2027年 5月期 第１四半期 決算説明会 2026年10月13日 証券コード：7725 © INTER ACTION CORPORATION ※本決算説明会の内容につきまして、ご参加される方による 録音、録画はご遠慮いただきますようお願い申し上げます。 1
Slide 2: Agenda
Agenda 1. 業績サマリー 2. 中期経営計画の進捗状況 -Appendix- © INTER ACTION CORPORATION 2
Slide 3: 2027年5月期 第1四半期 決算トピックス
２０２７年５月期 第１四半期 決算トピックス 業績 ➢ １Q実績 （3か月間） • 売上高：816百万円 （前年同期比 △22.1%） 営業損失：142百万円 （前年同期は営業利益99百万円） • IoT関連事業は前期に受注した大口案件に向けた準備期間となったこと等により、前年同期比で減収減益。 • インダストリー4.0推進事業は増収となったものの、新製品開発に伴う研究開発費等の増加により減益。 • 当期は第2四半期から第4四半期にかけて業績は段階的に拡大する計画であり、第1四半期は概ね予算どおりの進捗。 事業動向 • 受注高：921百万円 （前年同期比 ＋60.5%） 受注残高：3,596百
Slide 4: 業績サマリー
業績サマリー © INTER ACTION CORPORATION 4
Slide 5: 第1四半期 実績
インダストリー4.0 IoT関連事業 推進事業 新規事業 第1四半期 実績 POINT ➢ 第１四半期の連結業績については、主にIoT関連事業において前期に受注した大口案件に向けた準備期間となったこと等から、前年同期比で減収となり営業損失。 なお、当期は第２四半期から第４四半期にかけて業績が段階的に拡大する見込みであり、概ね予算どおりの進捗。 ➢ IoT関連事業：大口案件に向けた準備期間であったため、検査用光源装置及び瞳モジュール®の販売が低調に推移。 ➢ インダストリー4.0推進事業：精密除振装置分野及び歯車試験機分野の販売が好調に推移し増収。一方、新製品開発に伴う研究開発費等の増加によりセ
Slide 6: 通期業績予想に対する進捗
インダストリー4.0 IoT関連事業 推進事業 新規事業 通期業績予想に対する進捗 POINT ➢ 通期連結業績予想に対する売上高進捗率は11.3%であるが、概ね予算どおりの進捗。 2026年7月13日に公表した通期連結業績予想からの変更なし。 ➢ 第2四半期以降は、当第1四半期末時点の受注残高3,596百万円に加え、9月（第2四半期）に受注した大口案件747百万円についても順次売上計上が進むとともに、追加受注も見込む。 セグメント別の売上高進捗率は、 IoT関連事業 約6%、インダストリー4.0推進事業 約24% 売上高 営業利益 主要な経営指標の推移 （百万円） 7,212 9 ２０２７年
Slide 7: 2027年5月期 通期業績予想（補足・再掲）
インダストリー4.0 IoT関連事業 推進事業 新規事業 ２０２７年5月期 通期業績予想 （補足・再掲） POINT ➢ 第1四半期は、IoT関連事業において前期に受注した大口案件に向けた準備期間となったこと等から、落ち着いて推移。 ➢ 第2四半期以降は大口案件の寄与や追加受注案件等の積み上がりにより、売上高は段階的に拡大していく見通し。 ＜売上高推移 イメージ （累計）＞ 2Ｑ以降 大口案件や追加受注案件によって 段階的に積み上げ・拡大していく見通し １Qは前期に受注した © INTER ACTION CORPORATION 大口案件に向けた準備期間のため 落ち着いて推移 1Q 2Q 3Q
Slide 8: IoT関連事業
IoT関連事業 IoT関連事業 前期に受注した大口案件に向けた準備期間となり、減収減益 一方、海外顧客向け検査用光源装置の需要が好調に推移し、 ➢ 主に海外顧客向け検査用光源装置の需要が好調に推移し、 受注高及び受注残高は大幅に増加 受注高は前年同期比で増加。 ➢ 受注残高は、前期に受注した海外主要顧客向け大口案件 売上高 セグメント利益 受注高 受注残高 2,278百万円を含む受注の積み上がりにより大幅に増加。 ➢ 9月には大口案件747百万円を受注（第2四半期の受注高に （百万円） 計上）。今期中の売上計上を予定。 3,061 ➢ 大口案件に向けた準備期間であったため、 ＋340.7% 検
Slide 9: インダストリー4.0推進事業
インダストリー4.0 推進事業 インダストリー4.0推進事業 精密除振装置及び歯車試験機の販売が好調に推移し、増収 一方、研究開発費等の増加により、セグメント損失 受注高及び受注残高は前年同期比で増加 ➢ 精密除振装置分野及び歯車試験機分野において、 製品の販売が好調に推移。 売上高 セグメント利益 受注高 受注残高 ➢ 精密除振装置及び歯車試験機の需要が好調に推移し、 受注高・受注残高ともに前年同期比で増加。 （百万円） ＋18.1% ＋59.4% 534 498 ➢ 新製品開発に伴う研究開発費や人件費等の増加により 販売費及び一般管理費が増加し、セグメント損失。 421 ＋57.7% 40
Slide 10: 中期経営計画の進捗状況
中期経営計画の進捗状況 10 © INTER ACTION CORPORATION
Slide 11: 2027年5月期 第1四半期 ポイント
インダストリー4.0 IoT関連事業 推進事業 新規事業 2027年5月期 第1四半期 ポイント POINT ➢ 第1四半期は営業損失となったものの、概ね予算どおりの進捗。 2026年7月13日に公表した通期連結業績予想から変更なし。 ➢ ベース売上高の積み上げ・新規事業への取り組みも順調に進捗。 2027年5月期 パートナーシップ・ IoT関連事業の動向 ベース売上高の進捗 1 （イメージセンサ検査領域） 2 予算の進捗 3 4 新規事業の進捗 （IoT関連事業） ４ プロジェクト 81% 1８～20% ５社 超過 主に4つのプロジェクトが進捗中 IoT関連事業の売上予算に対する進捗見込み
Slide 12: IoT関連事業の動向：主な取り組みの進捗
IoT関連事業 ① IoT関連事業の動向について：主な取り組みの進捗 海外主要顧客（韓国） 需要旺盛 欧州顧客 堅調 国内主要顧客 横ばい 顧客動向 顧客側での新規顧客開拓の進展や 前期の売上高は過去最高 設備投資需要は落ち着いた状況 それに伴うスマートフォン市場の競争環境の変化等 第1四半期も光源装置の受注が継続 フィジカルAI向け新工場の計画があり を背景に旺盛な設備投資需要は継続 中長期的には回復を想定 主な取り組み 進捗のポイント 状況 • ハイエンド／ミドル／ローエンドの3市場向けに新モデルを開発中 ① 光源装置のラインナップ拡充 （2027年頃～ 完成・リリース想定） 開発推進中
Slide 13: 予算の進捗：受注残高の増減
IoT関連事業 ② 2027年5月期予算の進捗について：受注残高の増減 （IoT関連事業） POINT ➢ 前期末のIoT関連事業における受注残高のうち、韓国顧客向けの一部案件で顧客側の仕様変更が発生。 機能の追加・変更に伴う価格改定により受注残高が 約21０百万円増加。 最終製品（スマートフォン）の動向や技術トレンドの変化等を背景に、顧客側の要求仕様や設備投資の実施タイミングが流動化傾向。 ➢ 第1四半期の受注高（52１百万円）が 売上高（315百万円）を上回り、第1四半期末の受注残高は3,061百万円 （期首比＋416百万円）に積み上がり。 受注残高の増減 （百万円） ＋52１ △315
Slide 14: 予算達成に向けた見通し
IoT関連事業 ② 2027年5月期予算の進捗について：予算達成に向けた見通し （IoT関連事業） POINT ➢ IoT関連事業の通期業績予想5,100百万円に対し、第1四半期売上高315百万円、第1四半期末時点の受注残高3,061百万円、9月の大口受注747百万円を合わせ、 4,123百万円 （約81％） を確保。 今期中の売上計上を予定。 残る977百万円については、第3四半期頃までに受注し、今期中の売上計上を目指す。 ＩｏＴ関連事業 通期売上高予想に対する進捗 （見込み） （百万円） IoT関連事業予算 進捗見込み 受注タイミングの目安 977 ■ 残り必要 ４,１２３百万円 第3四半
Slide 15: ベース売上高とは
インダストリー4.0 IoT関連事業 推進事業 新規事業 ③ ベース売上高の進捗について：ベース売上高とは POINT ➢ 顧客の「設備投資動向（投資判断）」に依存しない売上高。中期経営計画で新たに定義した指標。 ➢ M＆A等による単純な積み上げのみではベース売上高は増加しない前提。 IoT関連事業 （主事業） その他事業 （既存・新規） 判定基準 ── 顧客の「何」に連動するか 判定基準 ── 単独で生まれたか、掛け合わせから生まれたか ✕ 含まない 設備投資に連動 ／ 光源装置 ✕ 含まない 現状の子会社が単独で保有していた製品 新しい検査ラインを立ち上げる際に需要が発生。 買収した会社の
Slide 16: ベース売上高：2027年5月期の見込み・今後の方針
インダストリー4.0 IoT関連事業 推進事業 新規事業 ③ ベース売上高の進捗について：2027年5月期の見込み・今後の方針 POINT ➢ ベース売上高（改造案件による特需を除く）は2027年5月期には1,300百万円前後まで拡大し、全社売上高に占める比率は着実に増加。 ➢ 一方、現状は特定顧客・事業への依存度が高いため、2030年5月期に向けて顧客・事業の分散、新たな収益の柱の創出を推進し、ベース売上高3,０００百万円以上を目指す。 ベース売上高と全社売上高に占める比率 ＝当期特有の改造案件（繰り返す前提がないため別建て） 2030年5月期 目標に向けて （百万円） 課題：特定顧客・事業
Slide 17: パートナーシップ・新規事業の進捗
IoT関連事業 新規事業 ④ パートナーシップ・新規事業の進捗について POINT ➢ 戦略的パートナーシップは「技術パートナー」 と 「マーケティングパートナー」 を中心に提携。 ➢ 更にそこから 「深化」・「拡張」・「探索」 の 3つの事業領域 に分類し、領域ごとに役割を分けてパートナーとの連携を推進。 ① 深化 既存の主戦場を深める ② 拡張 隣接市場へ拡張する ③ 探索 新たな領域を探索する AIトータルソリューション・ イメージセンサ検査市場 （IoT関連事業） 半導体市場 （イメージセンサ以外） フィジカルAI領域 パートナー構成 パートナー構成 パートナー構成 光学製品メーカー、
Slide 18: 半導体関連計測製品の開発スケジュール
新規事業 ④ パートナーシップ・新規事業の進捗について：半導体関連計測製品の開発スケジュール POINT ➢ 半導体関連計測製品①②③の開発スケジュールは、前回開示（2026年7月）から変更なし。各製品の開発は当初計画どおり進捗。 ➢ 各製品で2030年5月期にベース売上高400〜500百万円を目指す。加えて、AI関連企業等のパートナーと新製品数件を企画中。 ▍今後のスケジュール （新規事業） ２０２６年 2027年 ２０３０年５月期 開発 ローンチ・プロモーション 半導体関連 ベース売上高 計測製品① ４００～5００ 百万円 開発・ローンチ プロモーション 半導体関連 ベース売上高 計測製品
Slide 19: 「質の高い売上高」による企業価値の向上
⑤ PSRが向上する売上高の創出： 「質の高い売上高」 による企業価値の向上 POINT ➢ 同じ売上高でも、市場の評価（PSR＝時価総額÷売上高）は変化。 差を生むのは売上高の規模ではなく、利益率（代替困難性）と売上高の安定性。 ➢ 当社は現状「高収益コンポーネント型」の水準。 ベース売上高の積み上げにより、将来的には「ニッチ独占型」を目指す。 ベース売上高の積み上げで 当社の現在地 倍率そのものを引き上げる 目指す姿 規模型 高収益コンポーネント型 ニッチ独占型 PSR 1〜2倍｜売上高の絶対量で積む PSR 4〜6倍｜用途を絞った製品で収益を得る PSR 12〜16倍｜代替困難な工程を押
Slide 20: なぜPSR・ベース売上高が重要なのか
⑤ PSRが向上する売上高の創出：なぜPSR・ベース売上高が重要なのか POINT ➢ 現状の時価総額は、主にIoT関連事業（設備投資依存）の業績で形成。 ➢ 各事業（新規事業を含む）でベース売上高を積み上げ、評価される売上高の拡大と業績の安定性によるプレミアムで時価総額が向上。 現状（2026年5月期末） 目指す姿（イメージ） ● 評価されている売上高 ＋ 評価される売上高が広がる プレミアム 業績の安定性が高まり 評価倍率（PSR）が上昇 IoT関連事業・その他事業（新規事業中心） 現状の時価総額は IoT関連事業（設備投資依存）が中心 の双方でベース売上高を積み上げ その他 評価対象の拡
Slide 21: PSRが向上する売上高の創出＝ベース売上高
⑤ PSRが向上する売上高の創出＝ベース売上高 POINT ➢ ベース売上高は、「利益率」 と 「安定性」 の2つの要素でPSRを押し上げる。 ➢ 中期経営計画のベース売上高目標3,000百万円（2030年5月期）は、売上の「量」ではなく「質」の目標。 要素1 利益率が上がる 代替されにくい製品は価格決定力を持ちやすい。 売上総利益率の向上を通じて利益率が上昇。 ベース PSR 売上高 ↑ 要素2 業績の振れが小さくなる 設備投資の波に左右されにくい売上高が増えることで業績の安定性が高まり、 資本コストの低下が期待される。資本コストが低下すれば、同じ利益水準でも 時価総額 ＝ 売上高 × PS
Slide 22: Appendix ① 売上高・受注高・受注残高 推移
Appendix ① 売上高・受注高・受注残高 推移 © INTER ACTION CORPORATION 22
Slide 23: IoT関連事業 売上高・受注高・受注残高 推移
IoT関連事業 IoT関連事業 売上高・受注高・受注残高 推移 （四半期毎） 売上高・受注高 推移 （累計） (百万円) (百万円) 3,500 5,000 4,500 3,000 4,000 2,500 3,500 3,000 2,000 2,500 1,500 2,000 1,000 1,500 1,000 500 500 © INTER ACTION CORPORATION 0 0 前期1Q 前期2Q 前期3Q 前期4Q 当期1Q 前期1Q 前期2Q 前期3Q 前期4Q 当期1Q 売上高 622 594 1,127 606 315 売上高 622 1,217 2,345 2,952 31
Slide 24: インダストリー4.0推進事業 売上高・受注高・受注残高 推移
インダストリー4.0 推進事業 インダストリー4.0推進事業 売上高・受注高・受注残高 推移 （四半期毎） 売上高・受注高 推移 （累計） (百万円) (百万円) 600 2,000 1,800 500 1,600 1,400 400 1,200 300 1,000 800 200 600 400 100 200 © INTER ACTION CORPORATION 0 0 前期1Q 前期2Q 前期3Q 前期4Q 当期1Q 前期1Q 前期2Q 前期3Q 前期4Q 当期1Q 売上高 421 488 436 513 498 売上高 421 909 1,346 1,860 498 受注高 253 4
Slide 25: グループ全体 2027年5月期第1四半期
インダストリー4.0 IoT関連事業 推進事業 グループ全体 2027年5月期第1四半期 (単位：百万円) 売上高 受注高 受注残高 事業セグメント 前年同期比 前年同期比 前年同期比 金額 金額 金額 増減率 増減率 増減率 IoT関連事業 315 △49.4% 521 62.8% 3,061 340.7% インダストリー4.0推進事業 498 18.1% 400 57.7% 534 59.4% その他（旧環境エネルギー事業）※ 3 △20.4% ー ー ー ー 合計 816 △22.1% 921 60.5% 3,596 249.1% 売上高推移（累計） 受注高推移（累計） 受注残高推移（四
Slide 26: Appendix ② 会社概要
Appendix ② 会社概要 26 © INTER ACTION CORPORATION
Slide 27: 経営理念
経営理念 人・技術・組織の相互作用から革新を生み出し Purpose 「見えない価値」 に光をあてる 目指す姿 「自社の優位性」 と「多様なテクノロジー」を掛け合わせ Vision グローバルに 「変化を実装」 する企業へ © INTER ACTION CORPORATION 価値 Value Interaction Value （共創価値） 27
Slide 28: 会社概要
会社概要 商号 株式会社インターアクション 上場市場 東京証券取引所 プライム市場 INTER ACTION Corporation 設立 1992年6月25日 証券コード 7725 代表者 代表取締役社長 木地 伸雄 事業年度 自 6月1日 至 5月31日 資本金 1,760百万円 URL https://www.inter-action.co.jp 従業員 123名 （2026年5月末時点） グループ会社 明立精機株式会社 株式会社東京テクニカル 西安朝陽光伏科技有限公司 本社所在地 神奈川県横浜市金沢区福浦1-1 陕西明立精密设备有限公司 横浜金沢ハイテクセンター14階 MEIRITZ
Slide 29: 会社概要：重要指標・配当方針・M&A方針
会社概要 ベース売上高・売上総利益率・一人当たり営業利益 重要指標 営業利益成長率 （CAGR）・ ROE（連結） 配当方針 DOE4.0%以上 成長分野・今後成長を見込める分野であること M&A方針 培ってきた技術や事業のノウハウが、事業展開に活用できる分野であること 5年間の想定キャッシュ・フローをWACCで割り引いたNPVがプラスになること © INTER ACTION CORPORATION 29
Slide 30: メール配信サービス・お問い合わせ
会社概要 メール配信サービス お問い合わせ インターアクショングループに関する様々な情報をメールでお届けします 株式会社インターアクション 社長室 IR担当 当社HP「メール配信サービス」画面 https://www.inter-action.co.jp/ir/ir_mail/ 神奈川県横浜市中区山下町２番地 産業貿易センタービル10階 TEL：045-263-9220 ご登録いただきました情報は、IRメール配信サービスのみに使用します。 個人情報の取り扱いにつきましては、当社ホームページに記載しております https://www.inter-action.co.jp/inquiry/ 「個人
Slide 31: 注意事項
注意事項 注意事項 本資料に記載されている情報には、将来の業績等に関する見通しが含まれております。これらの見通しは、公表時点で入手可能な 情報に基づいて当社グループにより判断されたものであり、様々な潜在的なリスクや不確定要素を含んでおります。実際の業績等は、 今後の事業領域を取り巻く経済状況、市場の動向等の影響を受けるものであり、記載された見通しと大きく異なる結果となることが あることをご承知置きください。 本資料で提供している情報に関しては、万全を期しておりますが、その情報の正確性及び完全性を保証するものではありません。 また、予告なしに内容が変更または廃止される場合がございますので、予めご