Zeon Corporation · TSE:4205
Zeon — Investor Presentation (April 2021)
24 slides from Zeon's investor presentation, Apr 28, 2021
Slide 1: 2021-2022年度 新中期経営計画
2021-2022年度 新中期経営計画 - 「2030年のビジョン」実現に向けた基盤づくり- 代表取締役社長 田中 公章 2021年4月28日
Slide 2: 目次
目次 Ⅰ. SZ-20 PhaseⅢの業績推移 Ⅱ. 新中期経営計画の全体像 Ⅲ. 全社戦略 と 2030年の目標値 1. 全社戦略① 2. 全社戦略② 3. 全社戦略③ Ⅳ. 2030年の財務目標 および 株主還元 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 2
Slide 3: SZ-20 PhaseⅢの業績推移
SZ-20 PhaseⅢの業績推移 連結売上高：「目標 5,000億円以上」は未達 エラストマー素材：米中貿易摩擦・新型コロナ感染拡大による世界経済停滞が影響 高機能材料：光学樹脂・光学フィルム・電池材料が堅調に推移 （億円） 過去最高 【凡例】 その他 高機能材料 事業 エラストマー 素材事業 2020年度計画 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 3
Slide 4: 新中期経営計画の全体像
新中期経営計画の全体像 企業理念＝使命 大地の永遠と人類の繁栄に貢献する 大地（ゼオ）と永遠（エオン）からなるゼオンの名にふさわしく、独創的な技術・製品・サービスの提供を通じ、 「持続可能な地球」と「安心で快適な人々のくらし」に貢献する 2030年 のビジョン 社会の期待と社員の意欲に応える会社 当社が 注力する SDGs 大切に すること まずやってみよう つながろう 磨き上げよう ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 4
Slide 5: 当社のSDGsの捉え方
当社のSDGsの捉え方 「社会の期待」に 応える会社 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 5
Slide 6: 2030年に目指す姿 と 全社戦略
2030年に目指す姿 と 全社戦略 2030年 のビジョン 大地の永遠と人類の繁栄に貢献する 社会の期待に応える 社員の意欲に応える 社会にとって 「まずやってみよう」 2030年に 目指す姿 持続可能な社会に なくてはならない 「つながろう」 （方向性） 貢献し続ける 製品・サービスを 「磨き上げよう」 提供する の行動があふれている 全社戦略 1 2 3 2030年に目指す姿 から 3つの全社戦略を立案 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 6
Slide 7: 全社戦略 と 2030年の目標値
全社戦略 と 2030年の目標値 全社戦略 要となる方策 (2021-22) 2030年の目標値 1 カーボンニュートラルと 2050年を見据えた 日本化学工業協会の指針等 サーキュラーエコノミーを カーボンニュートラル を踏まえ 今後設定 実現する「ものづくり」 への転換を推進する マスタープラン策定 SDGs貢献製品の 2 高機能樹脂と 売上高比率50% 既存事業を 電池材料の強化 既存事業 「磨き上げる」 既存SBUの勝ち残り ROIC 9.0% 新規事業 売上高 新規事業を 「探索する」 重点分野を定めて +600億円 リソースを集中投入 （2019年度比） 3 より多くの人生の 従業
Slide 8: 全社戦略①
全社戦略① 全社戦略 要となる方策 2030年の目標値 1 カーボンニュートラルと 2050年を見据えた 日本化学工業協会の指針等 サーキュラーエコノミーを カーボンニュートラル を踏まえ 今後設定 実現する「ものづくり」 への転換を推進する マスタープラン策定 SDGs貢献製品の 2 高機能樹脂と 売上高比率50% 既存事業を 電池材料の強化 既存事業 「磨き上げる」 既存SBUの勝ち残り ROIC 9.0% 新規事業 売上高 新規事業を 「探索する」 重点分野を定めて +600億円 リソースを集中投入 （2019年度比） 3 より多くの人生の 従業員エンゲージメント 75% 「舞台」を全員
Slide 9: カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換
カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する 1 「ものづくり」への転換を推進する 要となる方策 2050年を見据えた 長期的な「ものづくり」転換に カーボンニュートラル 必要な研究開発・技術革新を マスタープラン策定 粘り強く実施 省エネ 技術革新 取り組み例 CO₂総排出量 燃料転換 （単位：万トン） バイオマス から 原料ブタジエンを生成 Scope1+2 製造に伴う 排出量 72.2 出典：当社プレスリリース 2013 2030 （2021/4/13） ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 9
Slide 10: 全社戦略②
全社戦略② 全社戦略 要となる方策 2030年の目標値 1 カーボンニュートラルと 2050年を見据えた 日本化学工業協会の指針等 サーキュラーエコノミーを カーボンニュートラル を踏まえ 今後設定 実現する「ものづくり」 への転換を推進する マスタープラン確定 SDGs貢献製品の 2 高機能樹脂と 売上高比率50% 既存事業を 電池材料の強化 既存事業 「磨き上げる」 既存SBUの勝ち残り ROIC 9.0% 新規事業 売上高 新規事業を 「探索する」 重点分野を定めて +600億円 リソースを集中投入 （2019年度比） 3 より多くの人生の 従業員エンゲージメント 75% 「舞台」を全員
Slide 11: 既存事業を「磨き上げる」: 高機能樹脂の強化
2 既存事業を「磨き上げる」 要となる方策 高機能樹脂の強化 【１】 成長市場を牽引する 【２】 レジリエンス強化* タイムリーな能力増強投資 • 新たな生産拠点の検討推進 • 水島工場生産能力増強 (2021年7月完工予定) 41,600 トン ＊災害や事故等により致命的な被害を負わない 年間生産量：37,000 トン 強さと、速やかに復旧させるしなやかさを強化 安全で快適なくらしを支える用途に展開（例） 当社 水島工場 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 11
Slide 12: 既存事業を「磨き上げる」: 電池材料の強化
2 既存事業を「磨き上げる」 要となる方策 5大性能向上に貢献する 電池材料の強化 新製品群を成長市場に投入 AFL®：セパレータ用接着剤 容量 （2021年2月プレスリリース） リチウムイオン電池の 長寿命 と 高生産性 を実現 寿命 生産性 正極 負極 充放電 安全性 レート リチウムイオン電池に求められる 5大性能 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 12
Slide 13: 既存SBUの勝ち残り
2 既存事業を「磨き上げる」 要となる方策 既存SBUの勝ち残り エラストマー 合成ゴム ・ 差別化製品の強化 ラテックス ・ 各生産ラインの効率化 化成品 資源や設備の 利用効率を向上 高機能材料 化学品 ・ 強みをもっと強くする 持続可能性を追求 トナー 製品開発 と 能力増強 電子材料 光学フィルム メディカル ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 13
Slide 14: 全社戦略②
全社戦略② 全社戦略 要となる方策 2030年の目標値 1 カーボンニュートラルと 2050年を見据えた 日本化学工業協会の指針等 サーキュラーエコノミーを カーボンニュートラル を踏まえ 今後設定 実現する「ものづくり」 への転換を推進する マスタープラン確定 SDGs貢献製品の 2 高機能樹脂と 売上高比率50% 既存事業を 電池材料の強化 既存事業 「磨き上げる」 既存SBUの勝ち残り ROIC 9.0% 新規事業 売上高 新規事業を 「探索する」 重点分野を定めて +600億円 リソースを集中投入 （2019年度比） 3 より多くの人生の 従業員エンゲージメント 75% 「舞台」を全員
Slide 15: 新規事業を「探索する」
2 新規事業を「探索する」 要となる方策 CASE・MaaS 重点分野を定めて リソースを集中投入 医療・ライフサイエンス 省エネルギー 出典：経産省CASE技術戦略プラットフォーム 情報通信 (5G/6G) 出典：厚生労働省HP 出典：資源エネルギー庁 再生可能エネルギー 固定価格買取制度ガイドブック 出典：IoT NEWS「スマートシティ(Smart City)とは」 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 15
Slide 16: 新規事業を「探索する」: 重点分野
2 新規事業を「探索する」 要となる方策 内訳：新規事業 売上高+600億円 重点分野を定めて リソースを集中投入 CASE 省エネルギー MaaS 情報通信 例：COPを用いた 例：自動車マルチマテリアル用 検査分析用途部材 医療 接着剤 マイクロ流路チップ ライフサイエンス （くっ付かない物質同士を接着する 新開発素材） ＊COP：シクロオレフィンポリマー Al 検査分析用途部材 マイクロ流路チップ CFRP ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 16
Slide 17: 新規事業を「探索する」: 事例
2 新規事業を「探索する」 要となる方策 内訳：新規事業 売上高+600億円 重点分野を定めて 省エネルギー リソースを集中投入 CASE MaaS 情報通信 例：新開発耐熱COP*を用いた 例：シート系 熱界面材料TIM フィルム回路基板・半導体容器 医療 ソーラーカード ライフサイエンス ＊COP：シクロオレフィンポリマー フィルム回路基板 半導体容器 TIM ソーラーカード ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 17
Slide 18: 全社戦略②
全社戦略② 全社戦略 要となる方策 2030年の目標値 1 カーボンニュートラルと 2050年を見据えた 日本化学工業協会の指針等 サーキュラーエコノミーを カーボンニュートラル を踏まえ 今後設定 実現する「ものづくり」 顧客価値創造に向けた への転換を推進する マスタープラン確定 デジタル基盤の整備 SDGs貢献製品の 2 高機能樹脂と 売上高比率50% 既存事業を 電池材料の強化 既存事業 「磨き上げる」 既存SBUの勝ち残り ROIC 9.0% 新規事業 売上高 新規事業を 「探索する」 重点分野を定めて +600億円 リソースを集中投入 （2019年度比） 3 より多くの人生の 従業
Slide 19: 顧客価値創造に向けたデジタル基盤の整備
2 顧客価値創造に向けた デジタル基盤の整備 顧客価値の創造：DX（デジタルトランスフォーメーション）の 実現を目指し デジタル基盤の整備に注力 変革レベル Ⅲ．顧客価値の創造 MI・AIによるビジネスモデルの変革 Ⅱ．経営・事業マネジメントの変革 市場・事業のグローバルリアルタイム把握 Ⅰ．デジタル基盤の整備 人材育成（パワーユーザー育成など） 既存事業のシミュレーション高度化 スマート工場の推進 2021 2023 2025 2030 ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 19
Slide 20: 全社戦略③
全社戦略③ 全社戦略 要となる方策 2030年の目標値 1 カーボンニュートラルと 2050年を見据えた 日本化学工業協会の指針等 サーキュラーエコノミーを カーボンニュートラル を踏まえ 今後設定 実現する「ものづくり」 への転換を推進する マスタープラン確定 SDGs貢献製品の 2 COP/エナジー材料 売上高比率50% 既存事業を の強化 既存事業 「磨き上げる」 既存SBUの勝ち残り ROIC 9.0%以上 を賭けた挑戦 新規事業 売上高 新規事業を 「探索する」 重点分野を定めて 600億円 リソースを集中投入 （2019年度からの増分） 3 より多くの人生の 従業員エンゲージメント
Slide 21: 個々の強みを発揮できる「舞台」を全員で創る
3 個々の強みを発揮できる「舞台」を全員で創る 要となる方策 2030年の目標値 より多くの人生の 従業員エンゲージメント 75% 選択肢を提供する 外国人/女性役員比率＊ 30% ＊取締役と監査役で 社内外を問わない ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 21
Slide 22: 2030年の財務目標 および 株主還元
2030年の財務目標 および 株主還元 新規投資による事業拡大 と 継続的・安定的に 資本効率向上 を両立 株主還元 21-30年度 新規投資 累計3,500億円 既存事業 新規事業 「磨き上げる」 「探索する」 売上高 +600億円 ROIC 9.0％ （2019年度比） 年間配当金推移（円） ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 22
Slide 23: 【まとめ】 新中期経営計画の全体像
【まとめ】 新中期経営計画の全体像 企業理念＝使命 大地の永遠と人類の繁栄に貢献する 大地（ゼオ）と永遠（エオン）からなるゼオンの名にふさわしく、独創的な技術・製品・サービスの提供を通じ、 「持続可能な地球」と「安心で快適な人々のくらし」に貢献する 2030年 のビジョン 社会の期待と社員の意欲に応える会社 当社が 注力する SDGs 大切に すること まずやってみよう つながろう 磨き上げよう ©ZEON CORPORATION. All rights reserved. 23
Slide 24: 以 上
以 上 本資料に掲載されている当社の計画、見通しなどは現在入手可能な情報に 基づき算出したものであり、リスクや不確定な要因を含んでおります。 実際の業績は様々な要因により、異なる結果となる場合があります。 日本ゼオン株式会社 CSR統括部門 広報室 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル Tel:03-3216-2747, Fax:03-3216-0501 24