Topy Industries, Limited · TSE:7231

Topy Industries — FY2010 Earnings Presentation

17 slides from Topy Industries's earnings presentation, 2011

  1. Slide 1: mADAKDIC HUY. EH Ee

    mADAKDIC HUY. EH Ee

  2. Slide 2: 2010年度 決算について

    2010年度 決算について ※今期よりセグメント区分を変更しております。

  3. Slide 3: 2010年度（12ヶ月）概要

    2010年度（12ヶ月）概要 （単位：億円） 2009年度 2010年度 前 期 比 増 減 率 売上高 1,968 2,214 ＋246.0 ＋12.5% 営業利益 3.6 70.1 ＋66.5 ＋1,870.1% 売上高営業利益率 0.2% 3.2% - - 経常利益 6.3 52.4 ＋46.1 ＋736.9% 当期純利益 △10.3 20.7 ＋31 - ◆外部環境 ◆外部環境 ・日本経済は輸出の増加や政府の経済対策等により、企業収益や個人消費は緩やかに回復 ・日本経済は輸出の増加や政府の経済対策等により、企業収益や個人消費は緩やかに回復 ・中国･アジアにおける建機･自動車需要の拡大

  4. Slide 4: 2010年度下期（6ヶ月）概要

    2010年度下期（6ヶ月）概要 （単位：億円） 2009年度下期 2010年度下期 前年同期比 増 減 率 売上高 1,056 1,147 ＋91.0 ＋8.5％ 営業利益 31.5 43.1 ＋11.6 ＋36.8% 売上高営業利益率 3.0% 3.8% - - 経常利益 29.4 32.1 ＋2.7 ＋9.4% 当期純利益 17.1 15.5 △1.6 - ◆外部環境 ◆外部環境 ・日本経済は輸出の増加や政府の経済対策等により、企業収益や個人消費は緩やかに回復 ・日本経済は輸出の増加や政府の経済対策等により、企業収益や個人消費は緩やかに回復 ・東日本大震災による顧客の生産調整があったものの

  5. Slide 5: 四半期毎の売上高・営業利益の推移

    四半期毎の売上高・営業利益の推移 四半期毎の売上高推移 四半期毎の売上高推移 鉄鋼 自動車・産業機械部品 その他 <587> <597> <535> <546> <560> <522> <522> 39 41 39 41 <443> <468> 58 57 33 59 63 380 344 380 299 312 320 345 213 246 167 164 165 165 168 162 167 175 176 09/1Q 09/2Q 09/3Q 09/4Q 10/1Q 10/2Q 10/3Q 10/4Q 10/4Q 四半期毎の営業利益推移 四半期毎の営業利益推移 震災の影響が 営業利益

  6. Slide 6: 2010年度（12カ月）営業利益増減要因

    2010年度（12カ月） 営業利益増減要因 （単位：億円） 180 売上高 売上高 160 1,968 2,214 140 △50 120 震災影響 △7 100 ＋144 △40 80 60 40 70 20 △12 ＋24 0 4 09年度 販売単価 為替 数量 材料単価 間接・販管費 10年度

  7. Slide 7: 2010年度下期（6ヶ月）営業利益増減要因

    2010年度下期（6ヶ月） 営業利益増減要因 （単位：億円） 100 売上高 売上高 90 1,056 1,147 80 △24 70 ＋42 震災影響 60 △7 △11 △24 50 ＋28 40 30 20 43 32 10 0 09年度下期 販売単価 為替 数量 材料単価 間接・販管費 10年度下期 7

  8. Slide 8: セグメント別業績

    セグメント別業績 （単位：億円、％） 2009年度 2010年度 増 減 率 売上高 営業利益 売上高 営業利益 売上高 営業利益 鉄 鋼 661 23.4 672 27.0 ＋1.6% ＋15.3% 自動車・産業 1,070 9.3 1,390 76.7 ＋29.9% ＋726.2% 機械部品 そ の 他 237 9.0 152 7.9 △36.1% △11.4% 消 去 - △38.0 - △41.5 - △9.0% ＋ 連 結 計 1,968 3.6 2,214 70.1 ＋12.5% 1,870.1% 8

  9. Slide 9: 鉄鋼事業 業績

    鉄鋼事業 業績 （単位：億円） 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度  建機、自動車等 の製造業向け鋼 売上高 921 1,059 1,096 661 672 材需要が順調に 営業利益 営業利益率 推移  原材料価格に見 10.0% 合った販売価格 の形成 6.3% 92.4 4.7% 69.3 4.0% 鉄鋼 3.5% 30% 49.4 部品 23.4 27.0 63% その他 7% 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 9

  10. Slide 10: 自動車・産業機械部品事業 業績

    自動車・産業機械部品事業 業績 （単位：億円）  建機用足回り部 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 品、鉱山向け超大 売上高 1,707 1,670 1,538 1,070 1,390 型ホイール、トラッ ク用ホイールの販 営業利益 営業利益率 売数量が大幅増 6.5% 加 5.5%  徹底的なコスト管 理を継続 3.9% 108.3 鉄鋼 2.0% 76.7 30% 66.2 部品 その他 30.6 0.9% 63% 7% 9.3 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 10

  11. Slide 11: その他 業績

    その他 業績 （単位：億円） 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度   電力卸供給事業 電力卸供給事業   屋内外サインシステ 屋内外サインシステ 売上高 223 238 270 237 152 ム事業 ム事業 営業利益 営業利益率   化粧品等に使われ 化粧品等に使われ る合成マイカの製造 る合成マイカの製造 5.2% 販売 販売   LEDディスプレー及 LEDディスプレー及 びクローラーロボット びクローラーロボット 3.7% 3.8% の製作販売 の製作販売 9.0 3.0% 8.7   「トピレックプラザ」 「トピレックプラザ」 7

  12. Slide 12: 連結貸借対照表

    連結貸借対照表 （単位：億円） 2009年度 2010年度 前 期 比  売上債権と買入債務 現金及び預金 216 189 △28 棚卸資産は売上高の 受取手形及び売掛金 394 475 ＋81 増加に連動して増加 棚卸資産 229 276 ＋47  有形固定資産は設備 有形固定資産 806 746 △60 投資の抑制により減 その他資産 366 354 △12 少 資産合計 2,011 2,040 ＋29  その他包括利益累計 支払手形及び買掛金 341 385 ＋44 額の内訳は有価証券 有利子負債 623 617 △6 △14億円、為替換算 その他の負債 229 236 ＋7 △1

  13. Slide 13: 設備投資

    設備投資 （単位：億円） 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 前期比 減価償却費 104 107 117 112 101 △11 設備投資 89 109 124 77 72 △5 設備投資額 減価償却費 117 112 104 107 101 124 109 89 77 72 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 13

  14. Slide 14: キャッシュ・フロー

    キャッシュ・フロー （単位：億円） 2009年度実績 2010年度期実績 前期比 増減率 営業活動によるキャッシュフロー 120 62 △58 △48.3％ 投資活動によるキャッシュフロー △ 75 △ 37 ＋38 ＋50.7％ フリーキャッシュフロー 45 26 △19 △42.2％ 財務活動によるキャッシュフロー △ 22 △ 20 ＋2 ＋9.1％ 連結除外に伴う減少額及び換算差額 0 △ 24 △24 - 現金及び現金同等物増減額 23 △ 18 △41 - 現金及び現金同等物の期末残高 205 187 △18 △8.8％ 150 120 営業活動CF 投資活動CF フリーCF 財務

  15. Slide 15: 株主配当

    株主配当 （単位：円） 10 １株当たり期末配当金 １株当たり中間配当金 8 6 4 3 4 2 2 4 4 3 3 2 0 2006年度 2007年度 2008年度 2009年度 2010年度 15

  16. Slide 16: 2011年度業績予想について

    2011年度業績予想について 2011年度の業績見通しにつきましては、震災による顧客の生産調整 の規模、とりわけ売上の6割を占める自動車・建機メーカーの動向等、 当社業績へ与える影響に関し、当社として現時点で合理的な算定・ 予想を行うことができません。次期の連結業績の見通しは未定とさせ ていただき、合理的な算定が可能となった時点で速やかに開示いたし ます。 16

  17. Slide 17: 本資料は、金融商品取引法上のディスクロージャー資料ではな く、その情報の正確性、完全性を保証するものではありません。 また、本資料に記載された将来の予測等は、資料作成時点で 入手された情報に基づくものであり、不確定要素を含んでおり ま…

    本資料は、金融商品取引法上のディスクロージャー資料ではな く、その情報の正確性、完全性を保証するものではありません。 また、本資料に記載された将来の予測等は、資料作成時点で 入手された情報に基づくものであり、不確定要素を含んでおり ます。従いまして、本資料のみに依拠して投資判断されますこ とはお控え下さいますようお願い致します。本資料利用の結果 生じたいかなる損害につきましても、当社は一切責任を負いま せん。

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